DONATIONS立教新座へのご支援(ご寄付)

立教新座中学校・高等学校では、教育・研究活動の充実、学生生活の向上のために皆様のご芳志を有効に活用しております。どうぞ本校の取り組みをご理解いただき、募金活動にご賛同賜りたく、よろしくお願い申し上げます。

教育研究事業振興資金

学習条件や教育環境の整備、維持、発展のために保護者の皆さまにお願いしている寄付金です。「教育研究事業振興資金」へのご協力のお願いの趣旨をご理解いただき、寄付金にご協力賜りますようお願い申し上げます。

「教育研究事業振興資金」へのご協力のお願い

2021年度「教育研究事業振興資金」へのご協力のお願い
立教学院は、1874 年に東京の築地に私塾として創立して以来、「キリスト教に基づく教育」を建学の精神に掲げ、教育活動を展開して参りました。

本校は、この建学の精神を踏まえて、学院の一貫連携教育の目標である「テーマを持って真理を探究する力」と「共に生きる力」の育成を目指して、新時代に相応しい教育の諸課題に取り組んでいます。それは多様な選択科目が配置された本校独自のカリキュラム展開や、少人数教育の推進等であります。一例としましては、多くの教科科目での習熟度別授業(中高共通)、高校選択科目における英語以外の9つの第二外国語授業、中学全学年の6クラス化等が挙げられます。

特に中学6クラス化は、人間形成にとって最も重要な年代に一人ひとりの成長や個の理解を深めるために、生徒数を増やさずに導入いたしました。引き続き中等教育段階での教育内容の充実や教育方法の改善に努めて参ります。他方、教育の諸課題と共に、喫緊の課題であった教育環境を整備いたしました。2014 年に竣工されたのが新本館と新体育館です。正門から翼を広げたように見える新本館には、24 の高校ホームルーム教室、中学も使用する19 の大中小の普通教室の他、書写・書道室、調理実習室、CALL 教室2室等の特別教室が配置されています。また新体育館には、2階にバスケットボール2面とバレーボール1面の同時展開可能なメインアリーナが、1階に柔道場2面の他、フェンシングや空手を行なえる多目的フロアおよびトレーニングルーム等が配置されています。また2014 年にリニューアルされた新学友会館には数多くの学友会部室があり、生徒の課外活動の拠点となっています。

さらに、学院との共用施設として全天候型陸上競技場(セントポールズ・フィールド)と屋内温水プール(セントポールズ・アクアティックセンター)が新たに整備されました。陸上競技場と屋内プールのどちらも公式記録を認定できる公認資格を取得しています。また、2019 年にはサッカー場の人工芝化工事も完了し、より安心で快適なグラウンドに生まれ変わりました。サッカー部の活動は勿論、体育の授業等においても積極的に活用しています。

2020 年度は、新型コロナウイルス感染防止対策のため、業者による清掃・消毒を強化すると共に生徒個人にID を割り振りオンライン学習の提供を始めました。さらに2021 年度はICT 関連施設の更新等も計画しており、さらなる教育環境の向上にも取り組む予定です。こうした学習条件や教育環境の整備のため、綿密な財政計画を策定し冗費の削減を実施しておりますが、今後さらに維持・発展させていくためには、関係者の方々からのご支援を仰がなければなりません。

つきましては、保護者の皆様におかれましては新型コロナウイルス感染拡大で厳しい状況下にあるとは存じますが、下記により、「2021 年度教育研究事業振興資金」(寄付金)へのご協力を賜りたく、ここにお願い申し上げる次第です。振興資金へのご協力は任意によるものではございますが、保護者の皆様におかれましては、諸般の事情をご賢察賜りまして、是非一人一口以上のご協力をお願い申し上げます。厳しい状況のおり、誠に心苦しく存じますが、何卒ご協力いただきたく重ねてお願い申し上げます。

2021年2月
学校法人 立教学院       理事長 戸井田 和彦
立教新座中学校・高等学校   校 長 佐藤 忠博

短期・中期事業計画

① 中学全学年の1学年6クラス制の維持(少人数教育)
② 高等学校の多様な選択科目の維持
③ ICT関連施設のシステム更新および新規計画の整備
④ 新本館、新体育館および新学友会館の維持・管理
⑤ 屋内プール、陸上競技場(全天候型トラックと人工芝フィールド)およびサッカー場の維持・管理
⑥ 新型コロナウイルス感染防止対策強化と学習環境提供の継続

募集概要

1. 目標額   1億円
2. 名称    2021年度 教育研究事業振興資金
3. 金額    1口 10万円(一人1口以上、是非複数口のご協力をお願い申し上げます)
4. 申込方法  立教新座中学校・高等学校総務課へご連絡ください。
5. 振込期間  2021年7月1日~ 2021年12月31日
6. 振込方法  振込用紙による

※この寄付金は、個人・法人とも税制上の優遇措置(寄付金控除)を受けることができます。
※詳しくは、立教学院Webサイト「ご支援・ご寄付」免税措置(税制上の優遇措置)の項目をご覧ください。

「教育研究事業振興資金」に関するお問い合わせ

〒352-8523 
埼玉県新座市北野1-2-25
立教新座中学校・高等学校総務課
TEL 048-471-6653(直通)
受付時間
月曜日~金曜日 9:00~17:00
土曜日 9:00~13:00
※日曜日・祝日・長期休暇中の一部は業務を停止しています。

立教新座中学校・高等学校 使途指定寄付金

立教学院創立150周年記念募金

「立教学院創立150周年記念募金」で、使途を「立教新座中学校・高等学校のために」とご指定いただくことで、本校の教育環境整備等に活用させていただけます。
下記、概要をご覧いただき、ご協力賜りますようお願い申し上げます。

募金概要

1.目標額 50億円
2.名称 立教学院創立150周年記念募金
3.金額
【個人】一口1万円 下記期間内(約5年間)で5口以上のご寄付を頂ければ幸いですが、金額にかかわらずありがたくお受けさせていただきます。なお、1万円未満のご寄付については、芳名帳へはお名前のみの掲載とさせていただきます。
【法人】指定なし
【団体※】指定なし ※立教会、OB・OG会等
4.募金期間 2018年11月1日~2024年3月31日(予定)
5.ご寄付の方法(お申し込み・お払い込み方法)
(1)金融機関を通じてのご寄付
 専用の「払込取扱票」に、必要事項をご記入の上、取扱金融機関の窓口でお手続きいただきます。「払込取扱票」は、立教学院募金室までご請求ください。
 <ご請求先>
 立教学院募金室
 TEL.03-3985-2207
 E-mail.bokin@grp.rikkyo.ne.jp
(2)インターネット募金を通じてのご寄付
 払込方法はクレジットカード・コンビニ・銀行ATM・ネットバンキングの4種類となっております(「継続寄付」はクレジットカード決済のみ)。
(3)窓口に直接お持ちいただいてのご寄付
 立教学院募金室の窓口(池袋キャンパス 学院事務棟地下1階)で承っております。

6.ご寄付の指定先
「③立教新座中学校・高等学校」とご指定ください。
留学制度の充実や施設設備の向上など、短期・中期事業計画に沿って、学習条件や教育環境の整備、維持、発展のために活用いたします。
※ご指定がない場合は、①学校法人立教学院となり、本校の事業には使用されませんのでご注意ください。
顕彰制度
「立教学院創立150周年記念募金」への累積寄付額を基準とした顕彰制度(ご寄付をいただいた方への礼遇)を設けております。
免税措置(税制上の優遇措置)
学校法人へのご寄付については、個人および法人ともに、免税措置(税制上の優遇措置)を受けることができます。
詳しくは、立教学院Webサイト「ご支援・ご寄付」免税措置(税制上の優遇措置)の項目をご覧ください。

「立教学院創立150周年記念募金」に関するお問い合わせ

立教学院募金室
開室時間:平日9:00~17:00 (土曜日は閉室)
〒171-8501 東京都豊島区西池袋3-34-1
TEL.03-3985-2207
E-mail.bokin@grp.rikkyo.ne.jp

緊急奨学支援(新型コロナウイルス感染拡大等)募金

学院創立150周年記念募金の使途指定寄付として創設された「緊急奨学支援」(新型コロナウイルス感染拡大対策等)へのご支援をいただき、ありがとうございました。
立教新座中学校・高等学校では、以下の通り、就学環境整備のために活用させていただきました。

2021年度(予定)

オンライン授業基盤支援

(1)授業教室の無線LAN設置等整備
双方向授業実現のための諸室のWi-Fi機器設置工事
(2)映像配信用機器整備
教員用および生徒予備用iPad、ライブ配信機器およびアクセサリー類、選択教室の電子黒板購入

2020年度(実績)

オンライン授業基盤支援

(1)学内教職員用無線LANおよび全ホームルーム教室へのネットワーク設置等環境整備
双方向授業の準備のための教職員系諸室のWi-Fi機器設置および、中学・高校各ホームルーム教室の有線ネットワークの端末設置工事
(2)映像配信用機器整備
行事等映像配信用機器(ライブ配信機器、ポケットwi-fi等)の購入。
(3)授業教室の無線LAN設置等整備
授業展開する全教室にWi-Fi設置
(4)中学ホームルーム教室のプロジェクター導入
中学ホームルーム教室にネット映像対応用プロジェクターを導入

免税措置(税制上の優遇措置)について

学校法人立教学院へのご寄付は、特定公益増進法人に対する寄付金として、個人・法人とも税制上の優遇措置を受けることができます。
詳しくは、立教学院Webサイト「ご支援・ご寄付」免税措置(税制上の優遇措置)の項目をご覧ください。